年1回、指定した日に勤続年数に応じて有休を付与する方法をご案内いたします。
休暇・申請管理→休暇管理→有休自動付与
こちらの画面で、各スタッフの勤続年数や出勤率に基づき、自動で有休を付与する設定が可能です。
前提条件
有休自動付与を利用する場合は、各スタッフに入社日の登録が必要となります。
スタッフ詳細にて入社日を設定してください。
1.設定をした翌日以降に条件を満たしたスタッフに自動付与されます。
2.過去に遡って自動で付与することはできません。
3. 自動付与機能で付与される有休の有効期限は、必ず2年間です。
4.スタッフに対して年1回自動で付与されるため、前回の実行日から1年経過する必要があります。
そのため、入社日やスタッフ種別を変更すると正しい日数が付与されない場合があります。
5. 出勤率不足などで付与に失敗した場合、再付与は自動では行われません。休暇付与画面より手動で付与を行ってください。付与されなかった原因は、有休自動付与履歴で確認することができます。
目次
- 有休自動付与設定
- 出勤率の計算方法
- 【Aパターン】法律に基づいて出勤率で適用
- 【Aパターン】出勤率を無視し、勤続年数のみで適用
- 【Bパターン】法律に基づいて出勤率で適用
- 【Bパターン】出勤率を無視し、勤続年数のみで適用
有休自動付与設定
年に1回、自動付与したい場合下記のように設定します。
＜有休自動付与 設定＞
・有休自動付与 ：利用する
・付与の実行：自動的に実行or 管理者が実行
・付与の間隔：年1回
・付与実行日設定：「4/1～3/31」
・付与基準：法律に基づいて出勤率で適用 or 出勤率を無視し、勤続年数のみで適用
出勤率の計算方法
出勤率は、1年間の「出勤日数」÷「所定労働日数（平日にシフトがある日数）」×100で計算します。
また、以下の条件があります。
・休暇取得日は、実際に出勤した日と同じ扱い
・シフトありの休日出勤は、出勤日数に含まれる
・シフトなしの日に労働した場合、出勤日数には含まれない
・休職設定にて、その期間を出勤率の計算に含める・含めないの設定が可能
【Aパターン】法律に基づいて出勤率で適用
法律に基づいて出勤率で適用した場合、各スタッフの入社日から付与実行日までの付与条件（勤続年数と出勤率8割）を満たすと有休が付与されます。
デフォルトでは、2か月「2日」、3か月「4日」、4か月「6日」、5か月「8日」、6～11か月「10日」、1年「0日」、1年6か月「11日」2年6か月「12日」…と設定されています。
勤続年数が6年6か月以上の場合、勤続年数「6年6か月」で設定した日数が付与されます。
※勤続年数「6年6か月」付与日数「20」の場合、勤続年数7年6か月、8年6か月、9年6か月・・・といった具合で、毎年「20日」有休が付与されます。
例. 付与の間隔：年1回、付与実行日設定：4月1日、 法律に基づいて出勤率で適用とする。
入社日・勤続年数・出勤率は以下の表のとおりになります。
2019/11/1 入社→【2020/4/1】時点で5か月経過のため「5か月」の「8日」が付与される
2019/6/15入社→【2020/4/1】時点で9か月経過のため「9か月」が適用されるが、出勤率不足の為付与さない
2019/4/1入社→【2020/4/1】時点で1年経過のため「1年」が適用となるが付与日数「０日」のため、「11か月」の「10日」が付与される
※該当勤続年数の付与日数が「0日」の場合は1つ前の勤続年数の日数が付与されます。
2018/9/1入社→【 2020/4/1】時点で1年7か月経過のため、「1年６か月」の「11日」が付与される
【Aパターン】出勤率を無視し、勤続年数のみで適用
出勤率を無視し、勤続年数のみで適用した場合、各スタッフの入社日から付与実行日までの付与条件（勤続年数）を満たすと有休が付与されます。
デフォルトでは、2か月「2日」、3か月「4日」、4か月「6日」、5か月「8日」、6～11か月「10日」、1年「0日」、1年6か月「11日」2年6か月「12日」…と設定されています。
勤続年数が6年6か月以上の場合、勤続年数「6年6か月」で設定した日数が付与されます。
※勤続年数「6年6か月」付与日数「20」の場合、勤続年数7年6か月、8年6か月、9年6か月・・・といった具合で、毎年「20日」有休が付与されます。
例. 付与の間隔：年1回（4/1）、 出勤率を無視し、勤続年数のみで適用とする。
入社日・勤続年数は以下の表のとおりになります。
2019/11/1 入社→ 【2020/4/1】時点で5か月経過のため「5か月」の「8日」が付与される
2019/6/15 入社→ 【2020/4/1】時点で9か月経過のため「9か月」の「10日」が付与される
2019/4/1入社→【2020/4/1】時点で1年経過のため「1年」が適用となるが付与日数「０日」のため、「11か月」の「10日」が付与される
※該当勤続年数の付与日数が「0日」の場合は1つ前の勤続年数の日数が付与されます。
2018/9/1入社→ 【2020/4/1】時点で1年7か月経過のため、「1年6か月」の「11日」が付与される
【Bパターン】法律に基づいて出勤率で適用
法律に基づいて出勤率で適用した場合、各スタッフの入社日から付与条件（勤続年数と所定労働日数、出勤率8割）を満たすと有休が付与されます。
例えば、所定労働日数が6か月時点で「20日」の場合、1年間の所定労働日数は 20×2＝40 です。
1年間の所定労働日数が「40日」だと付与条件を満たしていないので、付与日数は「0日」となります。
例. 付与の間隔【年1回】、付与実行日設定【4月1日】 法律に基づいて出勤率で適用とする。
入社日・勤続年数・出勤率は以下の表のとおりになります。
2019/11/1入社→【2020/4/1】時点で5か月しか経過していないので付与されない
2019/6/15入社→【2020/4/1】時点で9か月経過のため、勤続年数6か月が適用される
入社から６か月以上１年未満の場合、入社日から6か月間の【所定労働日数を2倍】にして計算します。
1年間の所定労働日数は108日×2＝【216日】となり、「169日以上」の「7日」が付与される
2019/4/1入社→【2020/4/1】時点で1年経過+所定労働日数144日のため「1年」「121日以上」が適用となるが付与日数「０日」のため、「6か月」「121日以上」の「5日」が付与される
※該当勤続年数の付与日数が「0日」の場合は1つ前の勤続年数の日数が付与されます。
2018/9/1入社→ 【2020/4/1】時点で1年7か月経過+所定労働日数150日のため、勤続年数「1年6か月」「121日以上」の「6日」が付与される
【Bパターン】出勤率を無視し、勤続年数のみで適用
デフォルトでは、勤続年数6か月は、1年間の実労働日数48日以上「1日」、73日以上「3日」、121日以上「5日」、169日以上「7日」…と設定されています。
入社から６か月以上１年未満の場合、入社から6か月間の【実労働日数を2倍】にして計算します。
例えば、実労働日数が6か月時点で「20日」の場合、1年間の実労働日数は 20×2＝40 です。
1年間の実労働日数が「40日」だと付与条件を満たしていないので、付与日数は「0日」となります。
例. 付与の間隔：年1回（4/1）、 出勤率を無視し、勤続年数のみで適用とする。
入社日・勤続年数・実労働日数は以下の表のとおりになります。
入社日：2019/11/1 → 2020/4/1時点で5か月しか経過していないので付与されない
入社日：2019/6/15 → 2020/4/1時点で9か月経過のため、勤続年数「6か月」が適用される。
入社から６か月以上１年未満の場合、入社日から6か月間の【実労働日数を2倍】にして計算します。
1年間の実労働日数は、108日×2＝【216日】となり、「169日以上」の「7日」が付与される
2019/4/1入社→【2020/4/1】時点で1年経過+実労働日数144日のため「1年」「121日以上」が適用となるが付与日数「０日」のため、「6か月」「121日以上」の「5日」が付与される
※該当勤続年数の付与日数が「0日」の場合は1つ前の勤続年数の日数が付与されます。
入社日：2018/9/1→ 2020/4/1時点で1年7か月経過+実労働日数150日のため、「1年6か月」「121日以上」の「6日」が付与される
以上でございます。
最後までお読みいただきありがとうございます。
🔍関連ワード
有休自動付与、休暇管理、有休、有給